NZドル円(NZD/JPY)為替レート

ニュージーランドドル - NZD

ニュージーランドドルは、ニュージーランド、クック諸島、ニウエトケラウ、ピトケアン諸島の法定通貨です。英語での愛称はキウイ、中国語ではニュージーランドドルとして知られています。ニュージーランドドルは1967年に導入されました。それ以前の通貨はニュージーランドポンドでした。ニュージーランドドルはニュージーランドの中央銀行であるニュージーランド準備銀行によって発行されています。ニュージーランドは1973年に管理変動相場制を導入し、1984年後半にはほぼすべての外国為替規制を撤廃しました。2019年4月に国際決済銀行が実施した調査によると、ニュージーランドドルの1日の平均外国為替取引量は1,368億2,000万ドルで、世界の1日の外国為替取引量の 2.1% を占め、世界第10位でした。

通貨の特徴

2010年以降、ニュージーランド経済は徐々に回復し、GDP成長率は上昇を続け、2016年には4.2%に達しました。ニュージーランドは典型的な輸出国です。2019年にはGDPの中で輸出が18.5%を占めました。この18.5%のうち、乳製品、卵、蜂蜜が輸出総量の27%、食肉が13%、果物とナッツが5.7%を占めています。これら3つを合わせると、全輸出の45.7%を占めることになります。世界中の輸出商品、特に乳製品の価格が極端に変動すると、結果としてニュージーランドの商品輸出とニュージーランドドルに大きな影響が及びます。

ニュージーランドの輸出品のほとんどは中国とオーストラリア向けです。2019年のニュージーランドの輸出先のうち、中国が29%、オーストラリアが15%、米国が9.8%、日本が6.1%でした。世界貿易関係の継続的な調整、中国と米国およびその他の国との間の貿易摩擦、さらには国家間の貿易戦争により、ニュージーランドと中国の間の政治および貿易関係は、ニュージーランドの輸出に重大な影響を与えています。

オーストラリアは地理的にニュージーランドに近く、ニュージーランドにとって中国に次ぐ最大の貿易相手国です。ニュージーランドとオーストラリアはどちらも輸出主導型の経済であり、経済構造が非常に似ているため、豪ドルの対米ドル、およびニュージーランドドルの対米ドルとの間には対照的な相関関係があります。この相関関係は、下の図に示すように、表面化していないものもあります。Yingweiの金融相関係数計算機は、過去300日間でオーストラリアドルの対米ドル、ニュージーランドドルの対米ドルが、最大0.93の正の相関を示したと計算しています。

日本円 - JPY

日本円は日本の法定通貨です。名称は円（日本語：円〔えん〕／えん〔ゑん〕、ローマ字： Yen)で、正式名称は日本円、通貨記号は￥、国際標準化機構ISO 4217の通貨コードはJPY、発行元は日本銀行です。2019年4月の国際決済銀行の調査によると、円はドルとユーロに次いで世界で3番目に多く取引されている通貨です。1日の平均取引量は1兆1,080億米ドルに達し、そのうち外国為替の1日の平均取引量は3,600億米ドルです。1日の平均外国為替取引高は、世界の1日の平均外国為替取引高の16.8%を占めています。しかし、2016年と比べると5%減少しています。円の外国為替取引高が減少したのは、主にUSD/JPYの流動性が低いことが原因です。それでも、相対的に見ると、EUR/JPYやAUD/JPYなどの他の通貨との円ペアでは、過去3年間で取引量が増加しています。同時に、利回りの高い新興国通貨と円のペアは、トレーダーにとって魅力が増しています。

日本円の歴史

1871年、日本円誕生。1874年、銀本位制に移行。1897年、金本位制実施。1931年、金本位制廃止。第二次世界大戦中、日本では深刻なインフレが起こり、円は大幅に下落しました。日本が国際通貨基金に加盟した1964年以降、円は国際貿易決済手段として大規模に使用されるようになりました。1970年代以降、日本の貿易が繁栄し、経済が回復すると、円に対する為替レートの自由化の圧力が高まりました。日本では1980年に外為法が改正され、円の自由化が始まりました。アメリカは対日貿易赤字が膨らんでいたため、円相場の変動制を望んでいました。1984年に日米円ドル委員会が設置され、これが円の国際化の始まりとなりました。

日本経済

2019年の日本の名目GDPは5兆799億2000万ドルで、世界第3位でした。日本のGDPは世界のGDPの5.86%を占め、1人当たりのGDPでは世界で23位でした。2012年以降、日本のGDP成長率は1%前後で推移しています。

日本は世界第3位の自動車生産国であり、世界最大の電子工学産業を擁し、世界で最も革新的な国の1つとしてランク付けされています。韓国や中国との製造競争に直面している日本の製造業は現在、光学、ハイブリッド車、ロボット工学などのハイテク分野の製品に重点を置いています。

国土面積が小さく、天然資源の埋蔵量が少ないため、日本は主要な天然資源において輸入に大きく依存しています。日本のエネルギーの約84%は、他の国から輸入に頼らなければならない状態です。日本は液化天然ガスの世界最大の輸入国であり、石炭の輸入国は世界第2位、原油の輸入に関しては世界第3位です。2018年、日本は世界第4位の輸入国、そして世界第4位の輸出国となりました。輸出の占める割合はGDPの18.52%で、輸入はGDPの18.29%です。他の先進国と比較して、GDPに占める日本の輸出の割合は依然として小さいです。日本は、世界で最も輸出依存度の低い国の1つです。

日本では1990年に住宅バブルがはじけました。以来、日本の経済成長率は2%を超えたことはほとんどありません。高齢化問題と長期にわたる低インフレにより、日本の実質金利は2010年以降、マイナス金利になっています。日本は2016年にマイナス金利の導入を開始し、アジアで初めてマイナス金利を導入した国でもあります。低金利という直接的な理由から、円安の余地がほとんどなくなり、安全通貨としての地位も確立しました。

NZD/JPYのトレード方法

ニュージーランドは世界で最初に外国為替取引を開始した地域の1つです。ニュージーランドの経済指標が発表されたとき、世界の主要な外国為替取引所はまだ取引を開始していませんでした。金利、貿易、GDP、国際関係などはすべて、ニュージーランドドルに影響を与える要因となります。2008年の経済危機以前は、NZDは金利が高いため、NZD/JPYなどはキャリートレードに適した通貨ペアでした。2008年、ニュージーランドの金利は8.25%に達しましたが、2009年5月に経済危機後が発生し、金利が2.5%まで低下しました。2015年、ニュージーランドのGDP成長率は4.2%に回復し、金利も2014年3月の2.5%から2015年には3.5%まで上昇しました。その後、2016年までその状態が続きました。2020年2月、ニュージーランドは新型コロナウイルスの影響を受け、金利は1%から0.25%に低下しました。現在のところ、キャリートレードは最小限に抑えられています。