15日の日経平均株価は小幅に続伸、前日比+29.67円、+0.08％となる38,385.73円で大引け

【前営業日の日本株式市場の振り返り】

15日の日経平均株価は小幅に続伸、前日比+29.67円、+0.08％となる38,385.73円で大引け。

前日の好調な米国株式市場に連れて、日経平均株価は前日の終値より177円高い38,533円で寄り付き。勢いそのままに寄り付きから20分程度で38,817円まで上値を伸ばしたが、最近よく見られるいわゆる寄り天（寄り付き天井）の動きで、その後は売りが優勢となり次第にオープンの水準まで値を戻した。円安に陰りが見えてきたこともあり、オープンの水準を割り込むと、38,484円で前場クローズ。

後場の寄り付きでは再び38,613円まで上昇したが、中国本土および香港の主要株価指数が下げ幅を拡大し、為替は日本円がじりじりと買い戻される中で日本株の上値は重く、終盤に38,336円まで安値を更新したのち、38,386円で大引け。

当日は電気機器と精密機器が上昇を牽引。東京エレクトロンが+62.8円、ソニーGが+32.2円、アドバンテストが+25.6円、HOYAが+20.3円、それぞれ日経平均株価を押し上げた。一方で小売と通信が前日比でマイナス。特に前営業日に決算を発表し、円安の影響で減益となったニトリホールディングスが▲56.3円、同指数を押し下げた。

なお今朝の日経平均株価CFDは38,761円で取引されており、16日の東京株式市場は大きく上窓を開けてオープンしそうな状況。

【前営業日の米国株式市場の振り返り】

15日の米国株式市場は主要3指数が揃って続伸。特にNASDAQ100の上昇幅が大きい。

21:30に発表された米国4月CPI（消費者物価指数）は、前年同月比が総合+3.4％、コア+3.6％、前月比が総合+0.3％、コア+0.3％とインフレ鈍化が確認され、市場は米長期金利低下、ドル安、株高で反応。

また同時刻に発表された米国4月小売売上高が前月比+0.0％と伸び悩み、5月NY連銀製造業景気指数も予想を小幅に下回る▲15.6となったことで、前述の米長期金利低下、ドル安、株高の流れが決定的となった。

S&P 500指数は前日終値より18ドル高い 5,263ドルで寄り付くと、ほぼ一本調子で上昇。午前のうちに5,293ドルを記録。午後に入っても上昇は止まらず5,312ドルまで上昇したのち、5,309ドルで高値引け。

ブルームバーグによれば、NY午後に米ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁が、金融当局は現在の金利水準を「もう少し長く」維持する必要があるとの見解を改めて表明したようであるが、相場への影響は限定的に留まっている。

全ての業種で前日比プラスとなったが、特にＩＴが+2.29％と上昇をけん引した。また金利低下を好感して不動産業が+1.69％と大きめに上昇した。

特に半導体銘柄が好調で、アドバンスド・マイクロ・デバイセズが+4.25％、ブロードコムが+4.07％、エヌビディアが+3.58％と大きく上昇。その他メタ+2.05％、マイクロソフト+1.57％、グーグル+1.27％、アップル+1.22％と続いた。

【本日の注目点】

①弱さを見せ始めた米国の経済指標。やや弱い4月雇用統計に加えて、新規失業保険申請件数が増加、5月ミシガン大学消費者センチメントが悪化、4月小売が横ばいと、ここにきて米国の経済指標に弱さが見え始めている。こうした指標が続くかどうかが１つの大きな注目点と言える。

②本日発表予定の米国の経済指標。4月の新築住宅の着工件数、建築許可件数や失業保険申請件数、5月フィラデルフィア連銀製造業景気指数、4月鉱工業生産など複数の指標発表を控えている。１つ１つの相場への影響を測るというよりは、俯瞰して眺めて全体感を確かめたい。

③日本1-3月期実質GDP。前回10-12月期は修正が入り辛うじて前期比+0.1％の成長率を保ったが、それがなければ2期連続のマイナス成長（テクニカルリセッション）となっていた。そして本日の予想は前期比で▲0.3％となっており、日本経済の底力はどれほどか？地力が試される局面。為替や株価への影響も小さくないため、注目して見ておきたい。

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