9日の日経平均株価は上昇、前日比+193.85円、+0.56%となる35,025.00円で大引け。
堅調に推移した米国株式市場の影響をうけて、日経平均株価は前日の終値より441円高い35,272円で寄り付き。
序盤は買いが強まり当日の高値となる35,671円を記録。ただ35,000円台の後半は水曜日にも上値を抑えられた水準で、且つ週末を控えていたこともあり次第に売りが優勢となり35,409円で前場クローズ。
後場は為替が円高に振れたこともあり下値を試す展開。前日の終値である34,831円を下回ると売りが加速し14:00過ぎに34,446円まで急落。その後、終盤に強い買い戻しが見られ35,025円まで値を戻して引けた。
当日は銀行、商社などの大企業に加えて、通信、サービスが上昇を牽引。個別の大型株ではソフトバンクグループが+69.2円、リクルートが+51.9円、テルモが+32.8円、サイバーセキュリティ事業を手掛け身売り報道が飛び交うトレンドマイクロが+32.7円とそれぞれ大きく上昇した。
※上記数値は日経平均株価への寄与度
なお金曜日の引け後から月曜日の早朝にかけて、日経平均株価CFDは特段大きなイベントない中で底堅く推移、今朝7:00頃に35,502円で取引されており本日の東京株式市場は上窓を開けてオープンしそうな状況となっている。
9日の米国株式市場は主要3指数が揃って続伸。
SP500指数は前日の終値より3ドル安い5,316ドルで寄り付くと、週末を控えてしっかりした買いが入り、じり高の展開。NY午前のうちに5,340ドルまで上昇すると、午後は5,359ドルまで上値を伸ばしたのち、5,344ドルで引けた。
終盤は中東情勢やロシア・ウクライナ情勢の緊迫化をうけて一部でリスク資産を手仕舞う動きも見られたが、米国株は底堅く推移した。
12日の米国株式市場はやや軟調に推移。
週明けは全体的にリスク資産に買い戻しの動きが強まるなか、SP500指数は前日の終値より10ドル高い5,354ドルで寄り付き。NY午前のうちに5,371ドルまで上昇したが、NY午後に入るとイランとイスラエル情勢の緊迫化が意識され、リスクオフムードが漂い5,345ドルまで値を下げて引けた。
ロイターによれば、米国家安全保障会議のカービー戦略広報調整官は、「早ければ今週にもイランやその代理勢力による中東での重大な攻撃が予想されている」とし、米国は対応する準備を進めていると述べた。またホワイトハウスによると、バイデン大統領は、フランス、ドイツ、イタリア、英国と、中東情勢とその緊張緩和、ガザでの停戦と人質解放に向けた継続的な取り組みについて協議したもよう。
セクター別ではITが+0.92%、エネルギーが+0.49%、公益事業が+0.17%と堅調に推移したものの、その他は売りが優勢となった。個別の大型株ではエヌビディアが+4.08%と上昇した一方で、テスラが▲1.25%、グーグルが▲0.84%と振るわなかった。
その他、ウクライナがロシアへと越境攻撃を展開しており、中東情勢と併せて地政学リスクが意識されるなかで火曜日早朝を迎えている。
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