8日の日経平均株価は反落、前日比▲131.67円、▲0.32%となる40,780.70円で大引け。
08:30に発表された日本5月勤労統計調査における現金給与総額は名目で前年同月比+1.9%と上昇したものの、消費者物価+3.3%を考慮した実質賃金は▲1.4%と引き続き弱かった。
日経平均株価は前日の終値より49円安い40,863円で寄り付き。外国為替市場でドル売り円買いが優勢となるなか、序盤に40,786円まで下落。その後に40,988円まで買い戻されて前場クローズ。
後場に入って41,112円まで上値を伸ばしたが、その後は売りが優勢となり41,000円を割り込むと、終盤に大きく売られ40,781円まで下落してそのまま引けた。中国本土および香港株が軟調に推移したことや、日本の投資信託運用会社による分配金捻出のための売りが出るのではないか?という思惑も利食い売りを助長した印象。
セクター別では、引き続き自動車が弱く、それを支援する銀行も弱い。輸出産業はまちまちの動きであるが、特に半導体銘柄のマイナスが目立った。
個別の大型株では東京エレクトロンが▲32.4円と大きめに下落した他、ファナックが▲19.3円と振るわなかった。一方でファーストリテイリングは+14.7円と日経平均株価を支えた。
※上記数値は日経平均株価への寄与度
なお日経平均株価CFDは今朝7:00頃に40,932円で取引されており、9日の東京株式市場は上窓を開けてオープンしそうな状況となっている。
8日の米国株式市場は半導体銘柄が上昇を牽引。
長期金利の低下をうけて、SP500指数は前営業日の終値より8ドル高い5,574ドルで寄り付き。序盤に5,583ドルまで上値を伸ばしたが、その後は利食い売りが優勢で前場のうちに5,567ドルまで下押し。
午後に入っても売りが優勢で5,562ドルまで下落したが、終盤は買いが強く5,572ドルまで値を戻して引けた。なおバイデン大統領が民主党員に向けて、改めて自身が大統領選に向かう意思を書簡で表明したが、相場への影響は限定的に留まっている。
セクター別ではITが+0.72%と上昇を牽引。一方で通信サービスが▲1.01%、エネルギーが▲0.59%と振るわなかった。
個別の大型株ではエヌビディアが+1.88%と上昇した他、AMDが+3.95%、ブロードコムが+2.50%と半導体銘柄が好調。一方でメタが▲1.96%、グーグルが▲0.82%と振るわなかった。
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