26日の日経平均株価は上昇、前日比+493.92円、+1.26%となる39,667.07円で大引け。
米国株式市場でIT銘柄を中心に買い戻しが進んだことで、日経平均株価は前日の終値より192円高い39,365円で寄り付き。序盤に39,234円まで下押したものの、この水準が底となり、以後はじりじりと買われ前場のうちに39,718円まで上昇した。
後場は39,789円まで上昇したのち、39,700円を中心とした値動きで、引けにかけて売られ39,667円でクローズ。
当日は半導体銘柄を中心に電気機器や精密機器が堅調に推移した。株式市場全体が好調だったというよりは、個別の大型株が上昇を牽引している。一方で自動車は反落、引き続き同業界の株価に注目が集まりそうだ。
個別の日経平均株価への寄与度は半導体銘柄の東京エレクトロンが+122.6円、アドバンテストが+106.7円、TDKが+23.8円。その他、ファーストリテイリングが+40.2円、ソフトバンクが+30.8円、リクルートが21.8円、同指数をそれぞれ押し上げている。
なお日経平均株価CFDは今朝7:00頃に39,452円で取引されており、27日の東京株式市場は下窓を開けてオープンしそうな状況。
26日の米国株式市場は主要3株価指数が小幅に上昇。
ロンドン時間から米長期金利に反発の兆しが見られ、外国為替市場で1ドル160円を超えるドル高、円安が進むなか、SP500指数は時間外で下落、前営業日の終値より12ドル安い5,458ドルで寄り付き。序盤は方向感のない値動きが続いた。
23:00に発表された米国5月新築住宅販売件数は年率換算で61.9万件、前月比▲11.3%と弱めの数値であったが相場への影響が限定的に留まると、その後の米国株式市場は買いが優勢となり、SP500指数は午前のうちに5,470ドル台まで上昇。
NY午後はしばらく動意に欠ける展開が続いたが、引けにかけて買いが優勢となり5,483ドルまで上昇したのち、5,477ドルでクローズ。NY時間において米長期金利が6bps(0.06%)ほど上昇するなかでも株式市場は全体に底堅い推移となった。
セクター別では一般消費財が+1.98%と大きく上昇。その他、ITが+0.37%、通信サービスが+0.11%と堅調に推移。一方でエネルギーが▲0.86%、金融が▲0.47%と振るわなかった。
個別の大型株ではアマゾンが+3.90%上昇し時価総額が2兆ドルに到達している。その他、テスラが+4.81%、アップルが+2.00%とそれぞれ大きく上昇した。
①米国経済指標。本日は1-3月期のGDP確定値、5月耐久財受注、新規失業保険申請件数など決して低くない注目度の指標発表を控えており、確認しておきたい。
②米長期金利の反発。4.20%台より下がらず、じわりと4.33%まで反発してきている。この流れが続くと株価への下押し圧力となるため、ウォッチしておきたい。
③ハイテク銘柄に引き続き買いが見られるか?昨日はアマゾンを中心に、アップルやテスラなどAI、IT関連銘柄に強い買いが見られた。これまでを株価指数を牽引しているハイテク銘柄であるが、引き続き資金流入が見られるかが一つの注目点となる。
フォレックス・ドットコムでは、ノックアウトオプション、FX、株価指数CFDを取引いただけます。
口座開設は以下のステップで行えます。
本レポートに記載されている情報や見解は、一般的な情報としての使用のみを目的としたものであり、FX、CFD、その他あらゆる金融商品の購入や売却に関する勧誘や依頼の意図は全くありません。本文書に記載されている見解や情報は、予告や通知なく変更されることがあります。本文書は、特定の投資目的や背景、特定の受領者の意思などに沿って書かれ配布されたものではありません。本文書内で引用・言及されている過去の価格データは、当社独自の調査や分析に基づいており、当社はそのデータの提供元やそのデータそのものの信頼性につき、いかなる保証もせず、また筆者や訳者、各国の支社・ 支店も、本文書の内容の正確性や完全性についても一切保証しません。本文書の内容に基づく直接また
本レポートに記載されている情報や見解は、一般的な情報としての使用のみを目的としたものであり、FX、CFD、その他あらゆる金融商品の購入や売却に関する勧誘や依頼の意図は全くありません。本文書に記載されている見解や情報は、予告や通知なく変更されることがあります。本文書は、特定の投資目的や背景、特定の受領者の意思などに沿って書かれ配布されたものではありません。本文書内で引用・言及されている過去の価格データは、当社独自の調査や分析に基づいており、当社はそのデータの提供元やそのデータそのものの信頼性につき、いかなる保証もせず、また筆者や訳者、各国の支社・ 支店も、本文書の内容の正確性や完全性についても一切保証しません。本文書の内容に基づく直接または間接の損失、そして本文書を信頼したことにより生じた損失についても、当社は一切その責を負いません。