18日の日経平均株価は反発、前日比+379.67円、+1.00%となる38,482.11円で大引け。
好調な米国株式市場の動きをうけて日経平均株価は時間外で上昇、前日の終値より331円高い38,433円で寄り付き。
序盤は売り圧力が強く38,333円まで下落する局面もみられたが、このレベルでは買いが優勢となり38,515円まで値を戻して前場クローズ。
後場は軟調に推移し下値を試す展開となったが、38,380円が下値支持となり終盤に反発、38,482円で引けた。
当日は円安が進んでいたことや、中国本土の主要株価指数が堅調に推移したことも、日経平均株価を支えた印象。
業種別では小幅ながら自動車と銀行の全銘柄がプラスで引けており、同業界に持ち直しの兆しが見られている。一方で日経平均株価を牽引しているのは一部の個別銘柄であり、且つその他の製造業においてはマイナスで引けている銘柄も散見されているため、全面的なリスクオン相場ではなく、銘柄毎に選別された動きとなっている。
個別の大型株では半導体銘柄の東京エレクトロンが+90.2円、TDKが+54.9円、アドバンテストが+18.0円と好調だった他、ファーストリテイリングが+38.2円、信越化学が+24.5円、それぞれ日経平均株価の上昇に寄与した。
なお日経平均株価CFDは今朝7:00頃に38,618円で取引されており、19日の東京株式市場は上窓をあけてオープンしそうな状況。
18日の米国株式市場は主要株価指数が小幅に続伸。
21:30に発表された米国5月小売売上高は703.1Bilと引き続き高水準を維持したものの、前月分に下方修正が入ったことや、前月比が+0.1%と事前予想を小幅に下回ったことで、米長期金利が低下、ドル売りが優勢となり、株価には気迷いが見られる状況となった。
その後22:15に発表された米国5月鉱工業生産は前月比+0.9%と事前予想を上振れ。小売の結果と合わせて強弱が入り混じる内容であったが、次第に米長期金利が低下する展開となった。
SP500指数は前日の終値より4ドル高い5,476ドルで寄り付き。午前のうちに5,471ドルまで下落したが、米長期金利が低下するなかで次第に買いが優勢となり、オープンの水準を回復すると5,482ドルまで上昇。
午後に入ると20年債の入札をこなしながら一段と上値を伸ばし、5,490ドルまで上昇したのち、前日比で小幅に高い5,486ドルでクローズ。
業種別では金融が+0.64%、ITが+0.61%、工業が+0.55%と幅広い業種がプラスで引けた。一方で通信サービスが▲0.77%と伸び悩んだ。
個別の大型株ではエヌビディアが+3.51%と上昇。時価総額が3.34兆ドルに達し、時価総額で世界最大の企業となった。その他の個別の大型ハイテク株はやや軟調に推移しており、ブロードコムが▲1.44%、メタが▲1.41%、グーグル▲1.21%、アップル▲1.10%とそれぞれ下落している。
なおクーグラーFRB理事が著名なシンクタンクであるピーターソン・インスティテュートで講演を行いインフレ鈍化に楽観的な姿勢を示したことも米長期金利の低下に繋がった印象。
①米国はJuneteenthで祝日。特に米国市場は小動きが想定されるため、積極的な売買は東京、ロンドン市場で行うのが望ましいだろう。
②過去最高値を更新しつづける米国の主要株価指数。本日は祝日となるが、現在のリスクオン相場がどこまで続くのか?死角はないのか?は一番の焦点と言える。特にAI、ハイテク関連の株価に注目したい。
③米国のインフレ動向。ここにきて米国のインフレ鈍化は鮮明になってきており、早期の利下げが意識され始めている。教科書的にはドル安に振れやすく、米国株は上昇しやすいが、実際のマーケットの反応を継続してモニターしておきたい。
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