24日の日経平均株価は大幅続伸、前日比+907.92円、+2.42％となる38,460.08円で大引け。
前日の米国株式市場で主要３指数が上昇したことをうけて、日経平均株価は前日の終値より475円高い37,872円で寄り付くと勢いそのままに38,000円を突破、オープン後30分ほどで38,300円台まで上伸した。その後も底堅く推移し38,330円で前場クローズ。
後場に入っても上昇の勢いは継続、早々に38,400円台を記録すると、引けに掛けては一段と上昇し38,460円まで上値を伸ばしてクローズ。
半導体銘柄に強めの買戻しが入ったこと、イスラエルとイランの情勢に大きな変化が見られていないことが日本株の主な上昇要因。
業種別では155円手前まで進んだ円安の影響もあり電気機器、機械、精密機器、自動車など輸出銘柄が好調。特に半導体銘柄の東京エレクトロンが+227円、アドバンテストが+50円、自動車最大手のトヨタが+17円、それぞれ日経平均株価の上昇に寄与した。
個別の大型銘柄ではファーストリテイリングが+88円、ソフトバンクグループが+46円、信越化学が+45円、それぞれ同指数を引き上げた。
なお24日NY時間の日経平均株価CFDは38,071円で取引されており、25日の東京株式市場は下窓を開けてのオープンが想定される。
24日の米国株式市場は主要３指数でまちまちの動き。
21:30に発表された米国3月耐久財受注は前月比で+2.6％と事前予想を小幅に上回ったものの、前月分に下方修正が入ったこともり、市場の反応は限定的に留まった。
S&P 500指数は前日終値より16ドル高い5,085ドルで寄り付き。序盤は引き続き買いが優勢で5,089ドルまで値を伸ばしたが、米長期金利が4.67％まで上昇する中で次第に上値が重くなるとNY午前のうちに5,065ドルまで値を下げた。
NY午後は、ドル円相場が155円台へと突入するなか、S&P 500指数は下げ幅を拡大し5,047ドルを記録。しかしその後は買い戻され、5,072ドルまで値を戻して引けた。
業種別では生活必需品が+0.93％と上昇を牽引。ペプシやドクターペッパー、コカ・コーラなどが軒並み上昇した。
一方で工業に分類される業種が▲0.79％と軟調な推移。特にデルタやボーイングなど航空関係の下げが目立った。
個別ではここのところ下げ基調が続いていたテスラが+12％の大幅な反発を記録した。
なお引け後に発表された2024年1Qのメタ社の財務諸表は、昨年の強い第4Qの収入（Earnings）に関する数値と比べて、また高い市場の期待と比べて弱く、発表後に同社の株価は15％超も下落しており、S&P 500指数も引け後に連れ安となっている。
①米国1-3月期ＧＤＰ。金融マーケットの中心地である米国、そのGDP速報が発表されるとあって注目度は高い。特に重要なイベントといえる。
②日本の財務省による為替介入。ドル円相場は1ドル155円に到達、市場関係者の間ではドル売り円買いの実弾介入が噂されている。ただ過度な変動は見られていないので為替介入を正当化する理由に乏しい気もする。実施する場合には円の買い戻し、日経平均株価の下押し材料となる点に留意したい。
③日銀会合に対する思惑やリーク。金曜日に日銀会合を控えて、報道各社よりさまざまな報道がなされる可能性がある。報道を受けた急な値動きを警戒したい。
④イスラエルとイランの情勢に注目。今のところ事態はエスカレートしていない。4月22日～4月30日はPassoverと呼ばれるユダヤ教の祝日のためイスラエルによる反撃は手控えられるという見方もあるが、状況を注視しておきたい。
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