FOREX.comはStoneXによって運営されています。

検索を閉じる

閉じる

S&P500株価指数の基本から構成銘柄を解説

「S&P500」は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス※1が算出している株価指数です。ニューヨーク証券取引所とナスダックに上場している銘柄から選んだ、アメリカを代表する500銘柄で構成されています。※1 株式市場の指数やレポートを作っている会社です。

Article By forex.com

2024年6月10日午後12:57

CFD FX MT4 TradingView テクニカル分析ノックアウトオプションファンダメンタルズ分析取引戦略株価指数

S&P500株価指数とは

S&P500は、アメリカを代表する500銘柄（現状では503銘柄）で構成されており、日本のTOPIXに近い存在と言われますが、日経平均225のほうが近いと思ったほうがいいでしょう。そのため、株式市場の動きを知りたいときは、他の指数よりもS&P500を見たほうが、より正確に把握できます。

株式市場の動きを見通す以外にも、資産形成のための投資先としても使えます。

リンク先：　https://www.spglobal.com/spdji/jp/indices/equity/sp-500/#overview

S&P500は、米国大型株の動向を表す最良の単一尺度として広く認められている株価指数です。この指数は米国の主要産業を代表する500社により構成されており、米国株式市場の時価総額の約80％をカバーしています。

世界中の機関投資家がこのS&P500株価指数をベンチマークとしたミューチュアルファンドやETFを保有しています。ミューチュアルファンドのなかでもパッシブ運用のファンドやETFは指数とのトラッキングエラーを抑え、ほぼ連動することで、指数そのものとも言えます。市場には、S&P500指数ETFとS&P500指数先物、ミューチュアルファンド、組み入れ個別銘柄などの間でアービトラージ（裁定取引）を行っているプロの投資家も存在しています。こうしたことで取引量は大きくもっとも汎用性の高い株式指数ということができます。

S&P500株価指数は、時価総額が大きいだけでなく、安定的に利益を上げていないと採用されません。上場後、長い間赤字計上をしていたテスラ（TSLA）などは、時価総額は大きかったものの、つい最近までS&P500株式指数には組み入れられていませんでした。

取引をする際には、赤字経営のグロース系のハイテク企業などは組み入れられていないので注意が必要です。逆に、そうした赤字計上ながらも時価総額が大きい銘柄が黒字転換した際には、組み入れられることになり、個別株のパフォーマンスに大きく影響します。

世界のほとんどの機関投資家は、S&P500株価指数をベンチマークとして採用しています。S&P500株価指数に組み入れられると、必然的に新しく組み込まれた個別銘柄を購入することになります。実際に個別株を保有していない場合でも、S&P500株価指数に連動するETFやベンチマークとして採用しているミューチュアルファンドを保有している機関投資家は、そのETFやミューチュアルファンドが個別銘柄を購入することになります（指数に連動するファンドは購入しないといけない）。

逆に、新しく組み入れられる銘柄があるということは、除外される銘柄も出てきます。そうした除外された銘柄のパフォーマンスは低下することが多くなります。

こうしてみると、S&P500株価指数というのは、その時の旬である大型株で収益も上げている企業群ということもできます。こうした構成銘柄の変更は、サバイバー・バイアス（日本語では、生存者バイアスなどと訳される）がかかることになります。長く保有する長期投資家には、勝手に株価指数が勝者である個別銘柄を選んでくれるので、ほったらかし投資には有効ということもできますが、赤字企業に投資をして黒字転換した際の高パフォーマンスを狙う本当のプロ投資家も存在します。

参考資料：S&P 米国株価指数メソドロジー

https://www.spglobal.com/spdji/jp/documents/methodologies/methodology-sp-us-indices-japanese.pdf

口座開設

S&P500株価指数の主な構成銘柄

*上位15銘柄

銘柄名ティッカー	セクター※注	構成比	説明
アップル AAPL	情報技術	7.19%	iPhoneやiPadなどの開発・販売
マイクロソフト MSFT	情報技術	6.51%	WindowsやMicrosoft Officeを開発・販売
アマゾン AMZN	一般消費財	3.33%	ECサイト「Amazon」やクラウドサービス「AWS」を提供
Nvidia NVDA	情報技術	2.95%	生成AI用チップ(GPU)の半導体最大手
アルファベットーA GOOGL	コミュニケーション	2.03%	検索エンジン「Google」を運営、議決権あり、クラスCも合わせ3.79％
メタ・プラットフォーム META	コミュニケーション	1.84%	「フェイスブック」を運営、メタバースにも注力
テスラ・モーター TSLA	一般消費財	1.83%	電気自動車の世界最大手。全車種で自動運転レベル2を標準装備
アルファベットーC GOOG	コミュニケーション	1.76%	検索エンジン『Google』を運営、議決権なし
バークシャー・ハザウェイーB BRK.B	金融（保険・投資）	1.67%	投資の神様「ウォーレン・バフェット」の保険・運用会社
ユナイテッド・ヘルス UNH	ヘルスケア	1.25%	医療保険会社
JPモルガン・チェイス JPM	金融（銀行）	1.22%	米最大手銀行・証券サービス
ジョンソンエンドジョンソン JNJ	消費必需品	1.17%	医療・ヘルスケア企業
エクソン・モービル XOM	エネルギー	1.16%	石油・エネルギー総合サービス
ビザ V	金融	1.03%	クレジットカード
ブロードコム AVGO	情報技術	0.98%	各種半導体設計・開発

※注：GICS🄬業種分類による

2023年8月末時点

出所：https://etfdb.com/etf/SPY/#holdings

取得日：2023年9月14日12：30PM

セクター構成

米国株式市場の分類は「Global Industry Classification Standard」(=GICS)※に基づいて11個のカテゴリーに分類されます。1999年に米国の格付け会社であるS&P（スタンダード・アンド・プアーズ）と機関投資家向けに指数や分析ツールを提供するMSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）が共同開発した産業分類です。世界の産業を11のセクター、24の産業グループ、69の産業、158の産業サブグループに分類しています。

世界中の金融機関で標準化されており、投資信託や企業分析で業種分類する際に多用されています。

※注　https://www.msci.com/our-solutions/indexes/gics

セクター	構成比	事業内容	主な銘柄
情報技術（テクノロジー）	28.20%	ソフトウェアと情報技術サービスを提供する企業、通信機器、携帯電話、コンピューターと周辺機器、電子機器と関連機器、半導体などの技術ハードウェアと機器の製造業者と販売業者も含まれる。	マイクロソフト(MSFT)、アップル(AAPL)、Nvidia(NVDA)、ブロードコム(AVGO)、アドビ(ADBE)、シスコ(CSCO)、セールスフォース(CRM)、など
ヘルスケア	13.20%	ヘルスケア・プロバイダー＆サービス、ヘルスケア機器＆用品の製造・販売企業、ヘルスケア・テクノロジー企業が含まれる。また、医薬品やバイオテクノロジー製品の研究、開発、製造、販売に携わる企業も含まれる。	ユナイテド・ヘルス(UNH)、ジョンソンエンドジョンソン(JNJ)、イリ―・ライリー(LLY)、メルク(MRK)、アビー(ABBV)など
金融	12.50%	銀行、金融サービス、消費者金融、資本市場、保険業務に従事する企業が含まれる。また、金融取引所とデータ、モーゲージREITも含まれる。	JPモルガン（JPM)、バークシャー・ハザウェイ(BRK)、ビザ(V)、マスターカード(MA)、バンクオブアメリカ(BAC)など
一般消費財	10.60%	景気サイクルの影響を最も受けやすい企業。製造部門には、自動車・部品、家庭用耐久消費財、レジャー用品、繊維・アパレルが含まれる。サービス部門には、ホテル、レストラン、その他のレジャー施設が含まれる。	アマゾン(AMZN)、テスラ(TSLA)、ホームデポ(HD)、マクドナルド(MCD)、ローウェ(LOW)、ナイキ(NKE)、スターバックス(SBUX)など
コミュニケーション	8.80%	様々な媒体を通じてコミュニケーションを促進し、関連コンテンツや情報を提供する企業が含まれる。このセクターには、通信会社、メディア＆エンターテインメント会社（インタラクティブ・ゲーム製品の製造会社や、独自のプラットフォームを通じてコンテンツや情報の作成・配信に携わる会社を含む）が含まれる。	アルファベット（GOOG/GOOGL）、メタ(MATA)、ネットフリックス(NFLX)、ウォルト・ディズニー(DIS)、コムキャスト(CMCSA)、ベライゾン(VZ)など
資本財	8.40%	航空宇宙・防衛、建築製品、電気機器、機械などの資本財の製造・販売業者や、建設・エンジニアリングサービスを提供する企業が含まれる。また、印刷、環境・設備サービス、オフィスサービス・用品、セキュリティ・警報サービス、人事・雇用サービス、調査・コンサルティングサービスなどの商業・専門サービス業者も含まれる。また、輸送サービスを提供する企業も含まれる。	キャタピラー(CAT)、ユニオン・パシフィック(UNP)、ジェネラル・エレクトリック(GE)、ハネウェル(HON)、ボーイング(BA)など
生活必需品	6.60%	景気サイクルの影響を受けにくい企業で構成されている。このセクターには、食品、飲料、タバコの製造業者や販売業者、非耐久性家庭用品や個人向け製品の製造業者が含まれる。また、食品・医薬品小売企業を含む消費財製品の流通・小売企業も含まれる。	プロクター＆ギャンブル(PG)、ペプシコ(PEP)、コカ・コーラ(KO)、コストコ(COST)、ウォルマート(WMT)など
エネルギー	4.40%	石油・ガス、石炭・消耗燃料の探査・生産、精製・販売、貯蔵・輸送に従事する企業で構成される。また、石油・ガス機器やサービスを提供する企業も含まれる。	エクソン・モービル(XOM)、シェブロン(CVX)、シュランバーガー(SLB)、コノコ・フィリップス(COP)、マラソン・ペトロリアム(MPC)など
素材	2.50%	化学品、建設資材、林産物、ガラス、紙、関連パッケージ製品、鉄鋼メーカーを含む金属、鉱物、鉱業会社などが含まれる。	リンデ(LIN)、エア・プロダクト・ケミカル(APD)、シャーウィン・ウィリアムズ(SHW)、フリーポート・マクモラン（FCX)など
不動産	2.40%	不動産の開発・運営に携わる企業が含まれる。また、不動産関連サービスを提供する企業やエクイティ不動産投資信託（REIT）も含まれる。	プロロジス(PLD)、アメリカンタワー(AMT)、エクイニクス(EQIX)、パブリック・ストレージ(PSA)、クラウン・キャスル(CCI)など
公益	2.40%	電気、ガス、水道などの公益事業会社で構成される。また、独立系発電事業者やエネルギー・トレーダー、再生可能資源を利用した発電・配電を行う企業も含まれる。	ネクステラ・エナジー(NEE)、サザン(SO)、デューク・エナジー(DUK)、センプラ(SRE)など

2023年8月末時点

出所：　file:///C:/Users/kingm/Downloads/fs-sp-500.pdf

取得日：2023年9月14日12：30PM

CFD取引

S&P500株価指数は、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME)に先物取引として上場しており、多くの機関投資家が日々取引を行っています。もっとも流動性の高い株式指数ということができます。

取引額の違いによって、いくつかの株式指数金融商品になっています。その中でももっとも流動性が高いのが、「E-mini S&P 500 Futures」です。また、小口取引用に「Micro E-mini S&P 500 Index Future」という金融商品も存在します。

CMEにおいて、「E-mini S&P 500 Futures」はもっと取引されている金融商品の一つとなっています。しかしCME上場の金融商品・取引は、個人投資家には、取引をするためのハードルが高く、多くの個人投資家は、より取引が簡単なCFD取引を利用しています。CFD取引についての説明は別の資料に譲り、ここでは割愛します。また、S&P500株価指数に連動するETFも存在しており、そのETFを使って取引する個人投資家も多いです。ETFのなかには、2倍とか3倍レバレッジが効いた金融商品も存在しますが、ETFよりもレバレッジが大きく設定できるCFD取引を好む個人投資家も多数存在しています。

日計りで取引する個人投資家には、CFD取引のほうがいいのかもしれません。

最近の構成銘柄変更（2023年）

2023年9月

変更内容	企業名	ティッカー	実施日
追加	Blackstone	BX	9月18日
追加	Airbnb	ABNB	9月18日
除外	Lincoln National	LNC	9月18日
除外	Newell Brands	NWL	9月18日

2023年8月

変更内容	企業名	ティッカー	実施日
追加	Kenvue	KVUE	8月25日
追加	Advance Auto Parts	AAQP	8月25日

2023年6月

変更内容	企業名	ティッカー	実施日
追加	Palo Alto Networks	PANW	6月19日
除外	DISH Networks	DISH	6月19日

2023年5月

変更内容	企業名	ティッカー	実施日
追加	Axon Enterprise	AXON	5月4日
除外	First Repbulic Bank	FRC	5月4日

2023年3月

変更内容	企業名	ティッカー	実施日
追加	Bunge	BG	3月13日
除外	Signature Bank	SBNY	3月13日
追加	Insulet	PODD	3月15日
除外	SVB Financial Group	SIVB	3月15日
追加	Fair Issac & Co	FICO	3月20日
除外	Lumen Technologies	LUMN	3月20日

このようにS&P500株価指数の構成銘柄は定期的に変更されます。

ボリンジャーバンド分析（日足、200日3σ）

他の米国株式指数との比較

株式指数	構成銘柄数	対象株式	特徴	指数採用ETF
S&P500株式指数	503	NY証取、Nasdaq 市場合わせた企業から500種を選定	米国株式市場の大型優良企業群	〇
Nasdaq100株式指数	100	Nasdaq市場に上場する時価総額上位100銘柄	ハイテク中心の大型グロース株	〇
NYダウ工業株指数	30	NY証取、Nasdaq 市場合わせた企業から各業種を代表する30社を選定	米国を代表する超大型優良企業群	〇
Russell 2000株価指数※注	2,000	時価総額上位1000社を除いた時価総額1001位から3000位の2000銘柄で構成。構成銘柄の時価総額は合わせて、ラッセル3000種指数の8％を占める。	小型株を代表する株式指数	〇
FT Wilshire 5000 株式指数※注	約3,500	米国株式市場の全体像を的確に反映した時価総額加重平均型の株価指数。約3500銘柄から構成。	中小型株も含む米国の株式市場全体を表す株式指数	△

※注　ラッセル2000株式指数

https://research.ftserussell.com/Analytics/FactSheets/temp/5cfe028a-981e-4572-9b32-189a71b6e8f2.pdf

※注　Wilshire 5000 Indexについての説明は以下の資料参照

https://assets-global.website-files.com/63e3e50fdce0bcaff7861530/6500769140545d608b152e56_WilshireIndexesSeeingThroughTheSizeMirageInUSEquities-ResearchNote-Update.pdf

口座開設

提携金融機関等

金融商品取引法に基づく表示

[概要]

商号等：StoneX証券株式会社

金融商品取引業：関東財務局長(金商)第291号

加入協会等：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

[苦情相談窓口] StoneX証券株式会社クライアントサービス電話：0120-288-168 / 03-6868-2123 （受付平日 9:00-17:00）

[指定紛争解決機関]

証券・金融商品あっせん相談センター電話：0120-64-5005(受付平日 9:00-17:00 )

当社の外国為替証拠金取引(FX取引)、CFD取引及びオプション取引(以下、「すべての取引」といいます。)は、元本および収益が保証されているものではありません。FX取引及びCFD取引はレバレッジを利用して取引代金に比較して少額の証拠金で取引を行うために、相場の変動による価格変動やスワップポイントの変動により、思わぬ損失が発生する場合があります。取引に必要な証拠金は、FX取引の場合、個人は売買代金の4%、法人の場合は金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率を取引の額に乗じて得た額(=法定レバレッジで計算した必要証拠金額)以上の証拠金額が必要となります。株価指数CFD取引の場合、必要な証拠金は、個人は10%です。法人は0.5%からですが、取引量に応じて証拠金率が増加する方式を採用しています。但し、FX取引及びCFD取引において、リスク管理のため、特定の通貨ペア又は銘柄には上記より高い証拠金率(=低いレバレッジ)が適用されています。オプション取引の場合、予測と反対方向に外国為替市場が動き原資産価格がノックアウトレベルに達すると価値はゼロとなります。想定した前提と異なる場合や金利調整額、円転レートの変動により、口座残高がマイナスとなるリスクがあります。

すべての取引は、相場の急変時や週初の取引開始時等に、ロスカット、注文形態、価格配信の停止・再開により発注レートと約定レートが大きく乖離したり、停止時と再開時の配信価格にギャップが生じる等の理由で預け入れた資金以上の損失が生じる可能性があります。

すべての取引の前に「店頭デリバティブ取引に係るご注意」「お取引前の重要説明事項」「顧客取引契約書」等の規程、約款、マニュアルを必ず熟読し、取引の内容、危険性等をご理解いただいた上で、ご自身の判断と責任にてお取引ください。各書類につきましては当社ウェブサイトのダウンロードセンターをご確認ください。

通常口座のFX取引及びCFD取引の取引手数料は無料ですが、FX取引のプロトレード口座では、取引数量100,000米ドルあたり片道8米ドル（消費税込み）の手数料がかかります。また、当社が提示するレートには買値と売値に差(スプレッド)があります。オプション取引の場合、スプレッドがあり、取引時に最大損失額がオプション料として生じます。主要国政策金利の極端な変更や雇用統計など重要経済指標の発表前後、為替市場の流動性が著しく低下した場合(年末年始・クリスマス時期など)や相場急変時(震災などの天変地異や戦争など)においては、スプレッドが拡大することがあります。

すべての取引において、市場環境の急激な変化、パソコンの不具合、ネットワークの不具合、システム障害等、予期せぬ事象の発生などにより、取引ができなくなることおよび損失が生じることがあります。

利用規約と方針

指数

通貨ペア売り買いスプレッドオープン
ポジション

売り{{item.Bid}}

買い{{item.Offer}}

スプレッド{{item.Spread}}

{{intNumber(item.sentiment.volLong)}}% 買い

{{intNumber(item.sentiment.volShort)}}% 売り